時短策ばかりが先行すると会社が弱くなる
本書は筆者が実際に顧問先で取り組んでいる「次世代経営者(後継者)と次世代経営幹部(若手幹部)による働き方改革実践プログラム」を公開しています。自社で独自に取り組めるよう時系列で紹介しています。
後継者の育成、若手経営幹部の育成、業務改革の実践、そして「働き方改革」まで取り組める、まさに一石四鳥のプログラムです。
ビジネス・イノベーション・
サービス株式会社
取締役社長 大石 吉成
時短策ばかりが先行すると会社が弱くなる
企業が安易に「働き方改革」に取り組むと、後々多くの弊害を生じることになります。経営者が「働き方改革」の本質をまずしっかり捉え戦略的に取り組むことが大切です。
本書では「働き方改革」は「業務改革」だと認識したうえで、経営者の取り組みとして次世代経営者(後継者)と次世代経営幹部による「働き方改革」という名の下、「業務改革」実践の必要性を述べ実践プログラムを紹介しています。